フジテレビと中居正広を巡る「週刊文春」報道に批判の声が集中している。1月28日、週刊文春は同誌の電子版で「おわびして訂正いたします」とした記事を掲載。
「本記事(12月26日発売号掲載)では事件当日の会食について『X子さんはフジ編成幹部A氏に誘われた』としていましたが、その後の取材により『X子さんは中居に誘われた』『A氏がセッティングしている会の“延長”として認識していた』ということがわかりました」として、フジテレビの元プロデューサーで、2023年から編成幹部を務めるA氏がトラブル当日の会食に関与していたという報道を、誤りであったと謝罪したのだ。
フジテレビが10時間半に及ぶ会見を行った直後の訂正記事を受け、元衆院議員の音喜多駿氏が「話の前提が大幅に覆りかねない訂正。これは世紀の大誤報になるのでは…。。」とXで指摘。落語家の立川志らくも「文春、10時間の記者会見やりなさい」「フジはつぶれかけたんだぞ。広告は、なかやま検脈くんに。いや、連載しているコラムニストは撤退すべき」とXに綴るなど、文春への批判が殺到した。
「文春によって社会全体が危機に陥れられている」
前代未聞の訂正について、メディア関係者は「文藝春秋社の責任は極めて重い。文春が『ペンの力』を振るうことによって、社会全体が危機に陥れられている」と断罪する。
「杜撰な取材に基づく誤報によって、フジテレビは甚大な損害を受け、中居氏に関する荒唐無稽な憶測が飛び交う事態となった。少なくとも文春の飯窪成幸社長と『週刊文春』編集長である竹田聖氏、新谷学編集局長は会見を開いて経緯を説明すべきです」(同関係者)
この事態を受けて、SNS上では「#文春廃刊」がトレンド入り。文春の不買を呼びかける声も高まっているのだが「文春のビジネスモデルを考えると『不買運動』をしたところで効果は期待できない」と同関係者は語る。
「広告主へのクレーム」と「配信停止を求める意見提出」
「文春に抗議の意思を示すには、同誌に広告を出稿している『広告主へのクレーム』と、Yahooニュースなど『文春オンライン』が記事を配信しているプラットフォームへの『配信停止を求める意見提出』が最も効果的です。誌面に広告がつかなければ経営は先細りになり、『文春オンライン』のアクセスが封じられればネットの広告収入に大きく影響します。第二の被害を防ぐためにも、検討の余地はあるのではないでしょうか」(同関係者)
メディアを監視する意識が市民に求められている。
(加護陽介)
本サイト・GEINOUでは「文春訂正問題」を引き続き取り扱います。
